次の記述は、海上移動業務の無線電話通信を行う場合における電波の発射前の措置について述べたものである。無線局運用規則(第1…

法規 法規 B-4 エ

次の記述は、海上移動業務の無線電話通信を行う場合における電波の発射前の措置について述べたものである。無線局運用規則(第18条及び第19条の2)の規定に照らし、[  ]内に入れるべき最も適切な字句を下の1から10までのうちからそれぞれ一つ選べ。① 無線局は、相手局を呼び出そうとするときは、電波を発射する前に、[ア]に調整し、[イ]の周波数その他必要と認める周波数によって聴守し、[ウ]を確かめなければならない。ただし、遭難通信、緊急通信、安全通信及び電波法第74条(非常の場合の無線通信)第1項に規定する通信を行う場合は、この限りでない。② ①の場合において、[エ]に混信を与えるおそれがあるときは、[オ]でなければ呼出しをしてはならない。[エ]に入れるべき字句はどれか。

正答 (7)
正答は (7) です。 選択肢(7)「他の通信」が正答として示されています。

出典:2026年(令和8年)3月期 第三級総合無線通信士 法規 B-4 エ(公益財団法人日本無線協会 公表)出典元ページ

最終更新日

この回を通しで解く この分野を年度横断で解く

「法規」のほかの問題

  1. 2026年(令和8年)9月期 法規 B-4 ウ次の記述は、総務大臣に対する報告について述べたものである。電波法(第80条及び第81条)
  2. 2026年(令和8年)9月期 法規 B-5 ウ次に掲げる業務書類のうち、電波法施行規則(第38条)の規定に照らし、義務船舶局(国際通信
  3. 2026年(令和8年)9月期 法規 A-4次の記述は、第三級総合無線通信士の資格の無線従事者が行うことのできる無線設備の操作(アマ
  4. 2026年(令和8年)9月期 法規 A-10次に掲げる事項のうち、遭難通信を行う場合に該当するものはどれか。電波法(第52条第1号)
  5. 2026年(令和8年)9月期 法規 B-1 イ次に掲げる事項のうち、電波法(第8条)の規定に照らし、総務大臣が無線局の予備免許を与える
  6. 2026年(令和8年)9月期 法規 B-2 ウ義務船舶局の無線設備に関する次の記述のうち、無線設備規則(第38条及び第38条の4)の規

問題文・解答の修正依頼

スポンサーリンク