一般通信方法における無線通信の原則として無線局運用規則に定める事項に該当しないものはどれか。次のうちから選べ。…
法規 法規 〔7〕
一般通信方法における無線通信の原則として無線局運用規則に定める事項に該当しないものはどれか。次のうちから選べ。
- (1)無線通信を行うときは、自局の識別信号を付して、その出所を明らかにしなければならない。
- (2)無線通信は、長時間継続して行ってはならない。
- (3)無線通信に使用する用語は、できる限り簡潔でなければならない。
- (4)必要のない無線通信は、これを行ってはならない。
正答 (2)
正答は (2)。これが該当しません。
【結論】
無線局運用規則 第10条は、無線通信の原則として次の4つを定めています。
第1項 必要のない無線通信は、これを行ってはならない。
第2項 無線通信に使用する用語は、できる限り簡潔でなければならない。
第3項 無線通信を行うときは、自局の識別信号を付して、その出所を明らかにしなければならない。
第4項 無線通信は、正確に行うものとし、通信上の誤りを知ったときは、直ちに訂正しなければならない。
「無線通信は、長時間継続して行ってはならない」は、この中にありません。
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【正しい選択肢】
(1) 第10条第3項です
(3) 第10条第2項です
(4) 第10条第1項です
【覚え方】
原則は「必要のない通信はしない・用語は簡潔に・識別信号で出所を明らかに・正確に行い誤りは直ちに訂正」の4つです。
出典:2026年(令和8年)2月期 第一級海上特殊無線技士 法規 〔7〕(公益財団法人日本無線協会 公表)出典元ページ
最終更新日
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