次の記述は、補助電源の備付けについて述べたものである。無線設備規則（第３８条の３）の規定に照らし、[ 　]内に入れるべき…

次の記述は、補助電源の備付けについて述べたものである。無線設備規則（第３８条の３）の規定に照らし、[ 　]内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から５までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の[ 　]内には、同じ字句が入るものとする。旅客船又は総トン数３００トン以上の船舶の義務船舶局等には、次の(1)から(3)までに掲げる設備を同時に[Ａ]（船舶安全法（昭和８年法律第１１号）第２条の規定に基づく命令による非常電源を備えるものについては、１時間以上）連続して動作させるための電力を供給することができる補助電源を備えなければならない。ただし、総務大臣が別に告示する義務船舶局等については、この限りでない。(1)　Ｆ３Ｅ電波を使用する[Ｂ]を行う船舶局の無線設備であって、無線通信規則付録第１８号の表に掲げる周波数の電波を使用するもの(2)　次のイ、ロ又はハに掲げる無線設備のいずれかのものイ　Ｊ３Ｅ電波を使用する[Ｂ]を行う船舶局の無線設備であって、１，６０６．５ｋＨｚから３，９００ｋＨｚまでの周波数の電波を使用するもの（電波法施行規則第２８条（義務船舶局の無線設備の機器）第１項第２号の義務船舶局又は同項第３号の義務船舶局等のものに限る。）ロ　Ｊ３Ｅ電波を使用する[Ｂ]を行う船舶局の無線設備であって、１，６０６．５ｋＨｚから２６，１７５ｋＨｚまでの周波数の電波を使用するもの（電波法施行規則第２８条第１項第３号の義務船舶局等のものに限る。）ハ　船舶地球局の無線設備（電波法施行規則第２８条第１項第３号（４）（七）の船舶地球局のものに限る。）(3)　(1)及び(2)の無線設備の機能が正常に動作するための[Ｃ]その他の情報を継続して入力するための装置

• (1)Ａ: ６時間以上　Ｂ: 無線電話による通信　Ｃ: 標識信号
• (2)Ａ: ６時間以上　Ｂ: 無線電話による通信及びデジタル選択呼出装置による通信　Ｃ: 位置情報
• (3)Ａ: ３時間以上　Ｂ: 無線電話による通信　Ｃ: 位置情報
• (4)Ａ: ３時間以上　Ｂ: 無線電話による通信及びデジタル選択呼出装置による通信　Ｃ: 標識信号
• (5)Ａ: ６時間以上　Ｂ: 無線電話による通信　Ｃ: 位置情報

出典：2026年（令和8年）9月期 第一級総合無線通信士 法規 Ａ－4（公益財団法人日本無線協会 公表）出典元ページ

最終更新日 2026年10月14日