次の記述は、海上移動業務における遭難通信、緊急通信又は安全通信において使用する電波について述べたものである。無線局運用規…

次の記述は、海上移動業務における遭難通信、緊急通信又は安全通信において使用する電波について述べたものである。無線局運用規則（第７０条の２）の規定に照らし、[ 　]内に入れるべき最も適切な字句の組合せを下の１から４までのうちから一つ選べ。なお、同じ記号の[ 　]内には、同じ字句が入るものとする。海上移動業務における遭難通信、緊急通信又は安全通信は、次の(1)から(3)までに掲げる場合にあっては、それぞれに掲げる電波を使用して行うものとする。ただし、[Ａ]を行う場合であって、これらの周波数を使用することができないか又は使用することが不適当であるときは、この限りでない。(1) デジタル選択呼出装置を使用する場合Ｆ１Ｂ電波[Ｂ]、４,２０７.５ｋＨｚ、６,３１２ｋＨｚ、８,４１４.５ｋＨｚ、１２,５７７ｋＨｚ若しくは１６,８０４.５ｋＨｚ又はＦ２Ｂ電波１５６.５２５ＭＨｚ(2) デジタル選択呼出通信に引き続いて無線電話を使用する場合Ｊ３Ｅ電波２,１８２ｋＨｚ、４,１２５ｋＨｚ、６,２１５ｋＨｚ、８,２９１ｋＨｚ、１２,２９０ｋＨｚ若しくは１６,４２０ｋＨｚ又はＦ３Ｅ電波[Ｃ](3) 無線電話を使用する場合（(2)に掲げる場合を除く。）Ａ３Ｅ電波２７,５２４ｋＨｚ若しくはＦ３Ｅ電波[Ｃ]又は通常使用する呼出電波

• (1)Ａ: 遭難通信　Ｂ: ２,１８７.５ｋＨｚ　Ｃ: １５６.８ＭＨｚ
• (2)Ａ: 遭難通信又は緊急通信　Ｂ: ２,１８７.５ｋＨｚ　Ｃ: １５６.６５ＭＨｚ
• (3)Ａ: 遭難通信　Ｂ: ２,１７４.５ｋＨｚ　Ｃ: １５６.６５ＭＨｚ
• (4)Ａ: 遭難通信又は緊急通信　Ｂ: ２,１７４.５ｋＨｚ　Ｃ: １５６.８ＭＨｚ

出典：2026年（令和8年）3月期 第三級総合無線通信士 法規 Ａ－11（公益財団法人日本無線協会 公表）出典元ページ

最終更新日 2026年10月14日