一般通信方法における無線通信の原則として無線局運用規則に定める事項に該当しないものはどれか。次のうちから選べ。…

法規 法規 〔7〕

一般通信方法における無線通信の原則として無線局運用規則に定める事項に該当しないものはどれか。次のうちから選べ。

正答 (3)
正答は (3)。これが該当しません。 【結論】 無線局運用規則 第10条は、無線通信の原則として次の4つを定めています。  第1項 必要のない無線通信は、これを行ってはならない。  第2項 無線通信に使用する用語は、できる限り簡潔でなければならない。  第3項 無線通信を行うときは、自局の識別信号を付して、その出所を明らかにしなければならない。  第4項 無線通信は、正確に行うものとし、通信上の誤りを知ったときは、直ちに訂正しなければならない。 「無線通信は、長時間継続して行ってはならない」は、この中にありません。
解説の続きをみる続きを閉じる
【正しい選択肢】 (1) 第10条第1項です (2) 第10条第2項です (4) 第10条第3項です 【覚え方】 原則は「必要のない通信はしない・用語は簡潔に・識別信号で出所を明らかに・正確に行い誤りは直ちに訂正」の4つです。

出典:2026年(令和8年)2月期 航空特殊無線技士 法規 〔7〕(公益財団法人日本無線協会 公表)出典元ページ

最終更新日

この回を通しで解く この分野を年度横断で解く

「法規」のほかの問題

  1. 2025年(令和7年)10月期 法規 〔7〕無線局が、無線設備の機器の試験又は調整を行うために運用するときに、なるべく使用しなければ
  2. 2025年(令和7年)10月期 法規 〔11〕121.5MHzの周波数の電波を使用することができるのはどの場合か。次のうちから選べ。
  3. 2026年(令和8年)6月期 法規 〔3〕無線従事者は、免許証を失ったためにその再交付を受けた後、失った免許証を発見したときは、発
  4. 2026年(令和8年)6月期 法規 〔7〕無線局が、無線設備の機器の試験又は調整を行うために運用するときに、なるべく使用しなければ
  5. 2026年(令和8年)6月期 法規 〔11〕121.5MHzの周波数の電波を使用することができるのはどの場合か。次のうちから選べ。
  6. 2025年(令和7年)10月期 法規 〔3〕航空特殊無線技士の資格を有する者が、航空機局(航空運送事業の用に供する航空機のものを除く

問題文・解答の修正依頼

スポンサーリンク