次の記述は、海上移動業務における電波の使用制限について述べたものである。無線局運用規則（第５８条）の規定に照らし、[ 　…

次の記述は、海上移動業務における電波の使用制限について述べたものである。無線局運用規則（第５８条）の規定に照らし、[ 　]内に入れるべき最も適切な字句を下の１から１０までのうちからそれぞれ一つ選べ。なお、同じ記号の[ 　]内には、同じ字句が入るものとする。①　[ア]､４,２０７.５ｋＨｚ、６,３１２ｋＨｚ、８,４１４.５ｋＨｚ、１２,５７７ｋＨｚ及び１６,８０４.５ｋＨｚの周波数の電波の使用は、[イ]を使用して[ウ]を行う場合に限る。②　[エ]の周波数の電波の使用は、次の(1)から(3)までに掲げる場合に限る。(1) 遭難通信、緊急通信（注）又は安全呼出しを行う場合(2) 呼出し又は応答を行う場合(3) 準備信号を送信する場合注　医事通報に係るものにあっては、緊急呼出しに限る。③　[エ]の周波数の電波の使用は、できる限り短時間とし、かつ、[オ]にわたってはならない。ただし、遭難通信を行う場合は、この限りでない。[イ]に入れるべき字句はどれか。

• (1)２,１７４.５ｋＨｚ
• (2)２,１８７.５ｋＨｚ
• (3)無線電話
• (4)デジタル選択呼出装置
• (5)遭難通信
• (6)遭難通信、緊急通信又は安全通信
• (7)１５６.８ＭＨｚ
• (8)１５６.５２５ＭＨｚ
• (9)３分以上
• (10)１分以上

出典：2026年（令和8年）3月期 第二級総合無線通信士 法規 Ｂ－4 イ（公益財団法人日本無線協会 公表）出典元ページ

最終更新日 2026年10月14日