次の記述は、海上移動業務における遭難通報について述べたものである。無線局運用規則（第７７条）の規定に照らし、[ ]内に…
法規 法規 Ｂ－5 イ
次の記述は、海上移動業務における遭難通報について述べたものである。無線局運用規則（第７７条）の規定に照らし、[ ]内に入れるべき最も適切な字句を下の１から１０までのうちからそれぞれ一つ選べ。① 遭難呼出しを行った無線局は、[ア]、遭難通報を送信しなければならない。② 遭難通報は、無線電話により次の(1)から(3)までの事項を順次送信して行うものとする。(1) 「[イ]」又は「遭難」(2) 遭難した船舶の[ウ](3) 遭難した船舶の位置、[エ]及び状況並びに必要とする救助の種類その他救助のため必要な事項③ ②の(3)の位置は、原則として経度及び緯度をもって表すものとする。ただし、著名な地理上の地点からの真方位及び[オ]で示す距離によって表すことができる。[イ]に入れるべき字句はどれか。
- (1)その遭難呼出しに対して応答があったときは直ちに
- (2)できる限りすみやかにその遭難呼出しに続いて
- (3)パン パン
- (4)メーデー
- (5)名称又は識別
- (6)所有者又は運行者
- (7)遭難の種類
- (8)遭難の時刻
- (9)キロメートル
- (10)海里
正答 (4)
正答は (4) です。
選択肢(4)「メーデー」が正答として示されています。
出典：2026年（令和8年）9月期 第二級総合無線通信士 法規 Ｂ－5 イ（公益財団法人日本無線協会 公表）出典元ページ
最終更新日
「法規」のほかの問題
- 2026年（令和8年）3月期 法規 Ｂ－5 イ次の記述は、海上移動業務における遭難呼出し及び遭難通報について述べたものである。無線局運
- 2026年（令和8年）3月期 法規 Ａ－5次の記述は、船舶局無線従事者証明について述べたものである。電波法（第４８条の２）及び電波
- 2026年（令和8年）3月期 法規 Ａ－12次の事項のうち、免許人が電波法又は電波法に基づく命令に違反したときに、総務大臣から受ける
- 2026年（令和8年）3月期 法規 Ａ－19次の無線局のうち、遭難警報に係る遭難通信の宰領を行う無線局に該当するものはどれか。無線局
- 2026年（令和8年）3月期 法規 Ｂ－2 ア次の遭難警報、緊急信号、安全信号等に関する記述のうち、無線通信規則（第３２条及び第３３条
- 2026年（令和8年）3月期 法規 Ｂ－3 ウ次の記述のうち、義務船舶局等の無線設備を設ける場所の要件として、電波法（第３４条）の規定
スポンサーリンク