A社およびB社は、同業種の企業である。A社の株価が2,000円(1株当たり当期純利益250円、1株当たり純資産1,000…

第1問(語句の選択) (10)

A社およびB社は、同業種の企業である。A社の株価が2,000円(1株当たり当期純利益250円、1株当たり純資産1,000円)であり、B社の株価が1,000円(1株当たり当期純利益50円、1株当たり純資産250円)である。PERで判断すると( ㋐ )の株価のほうが割安であり、PBRで判断すると、A社の株価のほうが( ㋑ )であると判断される。

正答 (1)
正答は (1)。これが正しい組合せです。 PERとPBRを、A社とB社それぞれで計算して比べます。 PER(株価÷1株あたり当期純利益) A社 2,000円 ÷ 250円 = 8倍 B社 1,000円 ÷ 50円 = 20倍 PBR(株価÷1株あたり純資産) A社 2,000円 ÷ 1,000円 = 2倍 B社 1,000円 ÷ 250円 = 4倍 どちらの指標も、数値が低いほうが割安です。 ㋐ A社 PERはA社(8倍)のほうが低く、割安です。 ㋑ 割安 PBRもA社(2倍)のほうが低く、割安です。
解説の続きをみる続きを閉じる
【ほかの選択肢】 (2) ㋑が誤り。 (3) ㋐が誤り。 【ポイント】 株価そのものの高い・安いではなく、利益や純資産と比べて判断します。株価はA社のほうが高くても、指標で見るとA社が割安です。

出典:一般社団法人金融財政事情研究会 金融窓口サービス技能検定 3級学科試験 2022年1月 (10)出典元ページ

最終更新日

この回を通しで解く この分野を年度横断で解く

「第1問(語句の選択)」のほかの問題

  1. 2019年1月 (10)「業況判断DI」とは、日本銀行が集計・公表している日銀短観(全国企業短期経済観測調査)の
  2. 2019年5月 (16)日本政策金融公庫の教育一般貸付(国の教育ローン)は、所定の外国の教育施設に一定期間以上留
  3. 2021年1月 (2)振込処理完了後、振込依頼人から振込金額相違のため振込手続の撤回依頼があった場合、仕向銀行
  4. 2021年5月 (8)個人向け国債は、原則として毎月発行され、発行から( ㋐ )年を経過すれば中途換金できるが
  5. 2023年1月 (14)障害者等のマル優は、預貯金、合同運用信託、特定公募公社債等運用投資信託および一定の有価証
  6. 2024年1月 (20)給与所得者が32年間勤務した会社を定年退職し、退職金2,300万円の支給を受けた場合、退

問題文・解答の修正依頼

スポンサーリンク