投資総額2,000万円で購入した賃貸用不動産の年間収入の合計額が120万円、年間費用の合計額が40万円である場合、この投…
不動産 (55)
投資総額2,000万円で購入した賃貸用不動産の年間収入の合計額が120万円、年間費用の合計額が40万円である場合、この投資の純利回り(NOI利回り)は、( )である。
- (1)3.5%
- (2)4.0%
- (3)6.0%
正答 (2)
正答は (2)。4.0%です。
純利回り(NOI利回り)
= (年間収入 - 年間費用) ÷ 投資総額 × 100
= (120万円 - 40万円) ÷ 2,000万円 × 100
= 80万円 ÷ 2,000万円 × 100
= 4.0%
【2つの利回り】
単純利回り(表面利回り、グロス利回り) 年間収入 ÷ 投資総額 × 100
純利回り(NOI利回り、ネット利回り) (年間収入 - 年間費用) ÷ 投資総額 × 100
選択肢3の6.0%は単純利回り(120万円 ÷ 2,000万円)です。費用を引いていません。
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管理費、修繕費、固定資産税などの費用を差し引いたあとの利回りが純利回りで、実際の収益力に近い数字になります。物件の比較には純利回りを使います。
【投資判断の手法】
DCF法 将来のキャッシュフローと売却価格を現在価値に割り引いて合計する
直接還元法 一期間の純収益を還元利回りで割って収益価格を求める
NPV法(正味現在価値法) 投資額と収益の現在価値を比べる
IRR法(内部収益率法) 投資の収益率と期待収益率を比べる
【NPV法】
収益の現在価値の合計 > 投資額 → 投資する価値がある
【IRR法】
内部収益率 > 期待収益率 → 投資する価値がある
【不動産の鑑定評価の3手法】
原価法 再調達原価から減価修正して価格を求める
取引事例比較法 類似の取引事例と比較する
収益還元法 将来生み出す収益から価格を求める
収益還元法には直接還元法とDCF法があります。賃貸用不動産の評価では収益還元法が重視されます。
【レバレッジ効果】
借入金の金利より投資利回りが高ければ、自己資金の利回りを高められる
出典:一般社団法人金融財政事情研究会 ファイナンシャル・プランニング技能検定 3級学科試験 2019年5月 (55)出典元ページ
最終更新日
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