電波の主搬送波の変調の型式が振幅変調で抑圧搬送波による単側波帯のもの、主搬送波を変調する信号の性質がアナログ信号である単…
法規 法規 〔2〕
電波の主搬送波の変調の型式が振幅変調で抑圧搬送波による単側波帯のもの、主搬送波を変調する信号の性質がアナログ信号である単一チャネルのものであって、伝送情報の型式が電話(音響の放送を含む。)の電波の型式を表示する記号はどれか。次のうちから選べ。
- (1)J3E
- (2)F3E
- (3)F1B
- (4)A3E
正答 (1)
正答は (1)。
【結論】
電波の型式は、電波法施行規則 第4条の2第1項の記号を、主搬送波の変調の型式・主搬送波を変調する信号の性質・伝送情報の型式の順に並べて表します。
振幅変調で抑圧搬送波による単側波帯 J
アナログ信号である単一チャネルのもの 3
電話(音響の放送を含む。) E
したがって「J3E」です。いわゆるSSBの電話の電波です。
【誤りの選択肢】
(2) F3Eは、周波数変調(F)のアナログ信号の単一チャネル(3)の電話(E)です。国際VHFなどの電波です
解説の続きをみる続きを閉じる
(3) F1Bは、周波数変調(F)で、デジタル信号の単一チャネルで変調のための副搬送波を使用しないもの(1)、自動受信を目的とする電信(B)です
(4) A3Eは、振幅変調の両側波帯(A)の電話です
【覚え方】
振幅変調の単側波帯は、全搬送波がH、低減搬送波がR、抑圧搬送波がJです。
出典:2026年(令和8年)2月期 第一級海上特殊無線技士 法規 〔2〕(公益財団法人日本無線協会 公表)出典元ページ
最終更新日
「法規」のほかの問題
- 2025年(令和7年)10月期 法規 〔2〕次の記述は、電波の質について述べたものである。電波法の規定に照らし、[ ]内に入れるべ
- 2025年(令和7年)10月期 法規 〔6〕無線局の免許人は、無線従事者を選任し、又は解任したときは、どうしなければならないか。次の
- 2025年(令和7年)10月期 法規 〔10〕156.8MHzの周波数の電波を使用することができないのはどの場合か。次のうちから選べ。
- 2026年(令和8年)6月期 法規 〔2〕次の記述は、電波の質について述べたものである。電波法の規定に照らし、[ ]内に入れるべ
- 2026年(令和8年)6月期 法規 〔6〕無線局の免許人は、免許記録に記録した免許人の住所に変更を生じたときは、どうしなければなら
- 2026年(令和8年)6月期 法規 〔10〕デジタル選択呼出通信(遭難通信、緊急通信及び安全通信を行う場合のものを除く。)において、
スポンサーリンク

