無線電話通信において、無線局は、自局に対する呼出しであることが確実でない呼出しを受信したときは、どうしなければならないか…
法規 法規 〔8〕
無線電話通信において、無線局は、自局に対する呼出しであることが確実でない呼出しを受信したときは、どうしなければならないか。次のうちから選べ。
- (1)他の無線局が応答しない場合は、直ちに応答する。
- (2)直ちに応答し、自局に対する呼出しであることを確かめる。
- (3)その呼出しが反復され、かつ、自局に対する呼出しであることが確実に判明するまで応答しない。
- (4)応答事項のうち相手局の呼出名称の代わりに「貴局名は何ですか」を使用して、直ちに応答する。
正答 (3)
正答は (3)。
【結論】
無線局運用規則 第26条第1項は、無線局は、自局に対する呼出しであることが確実でない呼出しを受信したときは、その呼出しが反復され、かつ、自局に対する呼出しであることが確実に判明するまで応答してはならないと定めています。無線電話通信にも、同規則 第18条第1項によりこの規定が準用されます。
【誤りの選択肢】
(1) 他の無線局が応答しないからといって、応答してはいけません
(2) 確実でない呼出しに直ちに応答してはいけません
(4) 同条第2項は、自局に対する呼出しを受信した場合で、呼出局の呼出符号が不確実なときの規定です。
解説の続きをみる続きを閉じる
この場合は「QRZ?」(無線電話では「誰かこちらを呼びましたか」)を使って直ちに応答します。自局への呼出しかどうか自体が確実でない場合は、応答しません。なお「貴局名は何ですか」は略符号「QRA?」の意義(同規則 別表第2号)で、この場面で使う語ではありません
出典:2026年(令和8年)2月期 第一級海上特殊無線技士 法規 〔8〕(公益財団法人日本無線協会 公表)出典元ページ
最終更新日
「法規」のほかの問題
- 2025年(令和7年)10月期 法規 〔8〕次の記述は、海上移動業務の無線局の無線電話通信における応答事項を掲げたものである。無線局
- 2025年(令和7年)10月期 法規 〔12〕無線通信規則に規定している無線電話の遭難信号はどれか。次のうちから選べ。
- 2026年(令和8年)6月期 法規 〔4〕総務大臣が無線局に対して臨時に電波の発射の停止を命ずることができるのはどの場合か。次のう
- 2026年(令和8年)6月期 法規 〔8〕無線局は、無線機器の試験又は調整のため電波の発射を必要とするときは、電波を発射する前にど
- 2026年(令和8年)6月期 法規 〔12〕次の記述は、遭難の呼出し及び通報について述べたものである。国際電気通信連合憲章の規定に照
- 2025年(令和7年)10月期 法規 〔4〕総務大臣は、無線局の発射する電波の質が総務省令で定めるものに適合していないと認めるときは
スポンサーリンク

